お役立ちコラム

医療やヘルスケアとの関連のない企業が、新規事業の位置づけとして、デジタルヘルス市場へ参入をしはじめています。

画期的なサービスや製品、システムなどの開発により、新たなマーケット、顧客、収益、信頼などを獲得する可能性があるため、大企業からベンチャー企業まで多くの企業が参入を試みているのが現状です。

今回は、デジタルヘルス市場の規模、及び成長性と可能性をみてみましょう。

世界のデジタルヘルス市場は3,362億米ドルから1兆5,006億米ドルに成長

市場の動向として、2023年の世界のデジタルヘルス市場規模は3,362億9千万米ドルと評価されている調査レポートがでています。

2024年には3,766億8千万米ドルから、2032年までに1兆5,006億9千万米ドルに成長すると予測されており、CAGR（一定期間における各年成長率）は18.9%を示しています。（※1）

市場規模でいうと9年間で約5倍に成長する分野となるわけです。

世界的に有名な複数の市場調査企業のレポートでも類似した市場の動向とCAGRを予測しています。

例えば、2024年のデジタルヘルスケア市場規模が2.964億米ドルで2029年には6.555億万米ドルとなり、CAGRは17.20%と予想している調査レポートや、ヘルスケア市場における拡張現実（AR）と仮想現実（VR）の分野の規模と動向については、2023年に34億米ドル、2024年の市場規模価値は45億米ドル、2030年の収益予測は113億ドルに達すると推定し、2024年から2030年にかけてCAGR が16.8%と示しているレポートもあります。

また、日本国内の調査レポートでも、2025年には4,837億米ドル、年平均成長率（CAGR）20%以上と見込んでいるレポートもあります。

IT技術の進化に伴い、縮小する業界もある一方、デジタルヘルスは企業にとって大きな可能性を含んでいる市場といえるでしょう。

デジタルヘルスのニーズの向上とEXPOの多様性

デジタルヘルスEXPO（展示会）は、近年、技術革新が加速する医療分野において、注目度の高いイベントとなってきています。

AIやIoT、ビッグデータなど、最先端のテクノロジーが医療にどのように応用されているのか、また、その最新動向を把握できる貴重な機会となりました。

そのため、ここ数年でのEXPO開催数やテーマの種類、出展企業数や来場者数なども大幅に増えてきており、医療関連のEXPOにおいては、特にデジタルヘルスとの連携も増えていることから、製品が主体であった展示会などにもデジタルヘルス製品が多くみられるようになりました。

AIによる診断支援システムや、遠隔医療プラットフォームなど注目の高いサービスから、専門性の高いシステムや、BtoCを意識したウェアラブルデバイスなど多岐にわたります。

医療関係のEXPO自体、目的に応じて細分化されつつあります。

例えば、日本最大級レベルの展示会を主催するRX Japanは、メディカルジャパンという大々的なEXPOを予定している中、医療施設系に向けた病院EXPO、クリニックEXPO、医療DX・IT EXPO、介護・福祉EXPOや、次世代薬局EXPO、感染対策EXPO、健康サポートEXPOなど多種多様な細分化された展示会を企画しています。（※2）

デジタルヘルスは世界に広がる

日本から海外に進出した デジタルヘルスケア製品は、近年、その種類や規模が拡大しており、医療現場に限らず世界中で注目を集めていると言われています。

日本の医療機器は、その高い品質と安全性で世界的に評価されることが多く、デジタルヘルスケア製品もその例外ではありません。

海外展開の事例としては、オムロン ヘルスケアとPHCホールディングスの二社を簡単にご紹介します 。

オムロン ヘルスケアは血圧計や体温計などの家庭用医療機器として世界的に知られており、特にアジア地域で高いシェアを誇っています。

オムロン ウェアラブル血圧計 HCR-6900T-M HeartGuideは世界初の米国の医療機器認証を受け話題となりました。（※3）

また、グローバルに展開する日本発のヘルスケア企業・PHCホールディングスは、ヘルスケア分野における潜在ニーズや社会課題の解決に向け、持続血糖測定システムや電子カルテの開発・提供、臨床検査や創薬支援、診断機器・試薬の開発製造など、125以上の国と地域で事業を展開しています。（※4）

もちろん海外展開における課題も多々あります。

各国の医療機器に関する規制が異なるため、製品の認証取得に時間がかかる場合や、文化の違いとして、各国の医療習慣や患者のニーズも異なり、製品のローカライゼーションが必要になる場合もあります。

それでも健康課題は人類共通の課題です。

国や地域によりその内容や深刻さは異なるものの、日本の技術やノウハウを活かして開発されたデジタルヘルスケア製品は、今後も世界中で高いニーズを受け事業展開していく可能性があります。

したがって、デジタルヘルス市場への参入は、新たなマーケットへの参入のみならず、国境を越えてより多くの人たちと繋がる可能性を秘めているのです。

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※1）出典：Fortune Business Insights 業界-レポート/デジタルヘルス市場-100227（December 02,2024）より

※2）出典：RX Japan株式会社公式サイトより

※3）出典：オムロンヘルスケア公式サイトより

※4）出典：PHCホールディングス公式サイトより